プラスチックを使用しないブランド

2022年の５月に3年ぶりに日本へ帰郷し、会いたかった家族や友人たち、美味しい和食、和菓子、日本茶、着物を見て周り３年間経験したかったことをほぼ完全に経験し楽しい時間を過ごしました。

日本に帰るたびに考えさせられるのは、コンビニ並ぶプラスチックボトルに埋められた一面の壁と、濡れた傘を保護するためのプラスチックの袋や雨の日に紙袋を保護するために提供されるプラスチックのカバーです。日本は分別ゴミのシステムができており、しかも真面目な人種でゴミ出しはほぼシステムができていると思います。ただ、プラスチックが海洋汚染や地球温暖化に悪影響を及ぼしていることは明らかであり、プラスチックを極力使用しない生活を心がけ、元々使用しなければ分別しなくても良いはずです。

UKではプラスチック税が設定され、梱包材を含めプラスチックを使用する量で税金が課せられる仕組みが始まり、弊社で商品を卸しているUKの大手の百貨店Selfridgesからはアイテムごとにどのようなプラスチックを製品及び梱包材に使用しているか、プラスチックの重量も１アイテムごとにリストの提出を求められました。このリストが提出できなければ今後の取引はできない、プラスチックの使用量が多ければ今後の品揃えからも外されます。日本のクライアントからは「日本のお客様は神経質なのでプラスチックのカバーは絶対に省けない」とよく言われます。また安価で便利なプラスチックを商品開発から省いていくのも至難の技です。その中、私の古巣でもある良品計画がプラスチックボトルの飲料水を撤廃したのは非常に評価されるべきで、日本の習慣に風穴を開ける決定だと思います。

欧州ではバースディカードなど今までプラスチックの袋で保護されていたものもカバーなしで販売されています。どうしてもプラスチックを使用するのであれば生物分解できるプラスチックの使用を推進していくことは、高額なPR活動よりも有効です。すでに2022年6月現在、欧州で生物分解可能なプラスチックの使用は当たり前で、メリットというよりも通常のプラスチックを使用することにより起こるデメリットのほうがダメージが大きい状態です。

各ブランドが光熱費や原材料の高騰で商品の値上げを行っていますが、これを機にプラスティックの使用を抑え無駄なもの、環境に負荷のかかるものを省く良いチャンスではないでしょうか？一般のお客様になぜ今までのプラスチックのサービスを行わないのか説明していく、ある意味教育していくのもブランドの価値を高める意味でも重要だと思います。

内田啓子

サステイナブルなショッピング習慣

2020年はCovid-19が始まる前からGen Z　(ジェネレーションZ世代、１９９０年中旬から後半に生まれた層)が牽引する大量消費を否定するスローショッピングの傾向が現れていましたが、パンデミックでこの動きはGen Zだけでなく、他の世代にも広がりが加速しています。

地球温暖化への対応、プラスティックの海洋汚染、グローバルな貧困層を社会全体で助けるなど社会の責任とは何か、ロックダウン生活で考え直された方も多いのではないでしょうか？

今後このスローショッピングの傾向はロックダウン後の再オープンされたリテイルストアーで静かに浸透してくと見られます。このブログでは今後リテイラーやブランドはこの風潮をどう読んでいくのか考えたいと思います。

スローショッピングであることはリテイラーにとってはマイナスではないのですが、消費者のマインドが良いものを少量買って長く使う、修理して使う方向ですから、新商品の開発も販売員の対応やオンラインサービスの対応もマーケティング戦略もブランドとしてはそれなりに順応していく必要があります。

アメリカから始まったブラックフライデーの１年で一番売れる１日も、現在のUKでは逆にブラックフライデーにあえてストアーを閉めて販売を行わない「うちは大量生産、大量消費のスタイルに反対しています！」というスローガンを打ち出してブランドのオリジナリティを表現したり、あえてこの一番売れる日に何も販売しないけれどもストアー内でサステイナビリティに対するワークショップを行うなどGen Zから大きな支持を得るストアーも増えています。

フランスの化粧品のストアーでは、販売員のアドバイスが必要な場合は赤のバスケットを、黒のバスケットを使用する場合には声をかけないで欲しい、などと初めから顧客に意思表示してもらいサービスを提供するストアーもあり、双方向性の高いサービスにつながっていきそうです。

最近のリサーチでは欧米の６０％の消費者が地球温暖化を真剣に心配している、あるいは解決に向けてサポートすると答えており、欧州への展開を考えるブランドにとってこれを無視することはできませんし、特にUKでは商品のパッケージにプラスチックを使っているブランドの商品は販売しない、というポリシーを持つストアーも増えています。ブラスチックであっても生物分解できるものであるなど商品の良さやクオリティの高さだけではなくパッケージのマテリアルも非常に重要なファクターです。

The Other Barのチョコレートは、下記のようにチョコレートのボックスの中にスキャンできるエリアがあり、スキャンのオプションはカカオの生産地のエクアドルの貧困層に寄付を行う、もしくは次のオーダーの際のディスカウントがもらえる、のどちらかのオプションを選べる仕組みとなっています。

Gen ZはSNSで影響力もあり、Gen Zを制するもの、サービスはSNSを制する可能性もあり、この層の求める社会の責任、サポート、プログラム等はマーケティング戦略に欠かせないものとなっています。

私としては、Gen Zに支持されたいからではなく、人間として会社の利益のためだけに働くのではなく、豊かな美しい暮らしのため、自然を保護する、障害のある人やメンタルヘルスに問題のある人々に自立を促す、海洋汚染から生き物を守る、地球温暖化を緩める。意味のあるプロジェクトに真摯に取り組み、丁寧に発信しコミュニケーションをとっていくことを大切にしたいと思っています。それが結果的にGen Zから大きく支持され、SNSで欧州から世界中に発信され日本のクライアントのメリットになるのであれば非常に嬉しいことです。

内田啓子